ジェネリック医薬品のメリットとは?

患者さんにとって、ジェネリック医薬品を選ぶことのメリットといえば、何といっても価格の安さが第一です。先発医薬品の約3割~7割で購入できるため、薬代の負担軽減につながります。
同時に、国の医療財政にとっても大きなコスト削減が期待されています。


医療費の節約ができる!

ジェネリック医薬品は先発薬にならって作られることから、開発費用を大きく抑えることができ、その分料金も低く設定されています。先発薬が古い薬の場合は、さほど差がないこともありますが、平均すると約半額で手に入れることが可能です。

もともと日本は健康保険制度が充実しており、薬も3割負担で購入できるために、なかなか「高い」と感じることは少ないかもしれません。しかし、たとえば長期の治療で継続的に薬を使う必要のある患者さんにとっては、ジェネリック品を選ぶことでかなりの節約につながるでしょう。

またジェネリック医薬品は、保険適用外の先発薬にも作られます。その場合ジェネリックのほうも保険は使えませんが、これまで高額な医薬品を全額自己負担で購入してきた患者さんには、大きな負担軽減となります。
たとえば避妊用のピルや、男性のED治療薬、薄毛治療薬などが挙げられます。まだ特許期間の切れていない商品もありますが、今後の期間満了とともにジェネリック品が続々と登場し、患者さんにとって有用な薬が手に入りやすくなることが期待されています。


医療費財政の軽減も

さらに、総額が30兆円を超える国民医療費にとっても、ジェネリック医薬品の普及は大きな助けとなることが指摘されています。

日本の年間医療費は約35兆円で、そのうち薬剤費は7兆円ほどといわれています。これは諸外国と比べても高い水準です。また高齢化が進むにしたがって、年々上昇傾向にあります。
もしも特許期間を満了している薬をすべてジェネリック品に置き換えたとすると、国民医療費を年間で1兆円近く減らすことができるとの予測もあり、国庫負担にとってもメリットが期待されています。

実際は、日本におけるジェネリックのシェアはまだまだ低いのですが、このような試算から、厚生労働省もジェネリックの普及活動に力を入れるようになりました。

日本では国民皆保険制度が整っているため、国民はなかなか医療費の大きさを実感する機会がないのですが、良質な保険制度を今後も持続させていくためにも、コスト削減は重要な課題といえるでしょう。